Oracle ERPおよびOracle Cloud システムの年間保守コストが増大しているため、企業がイノベーションに充てるべき予算とリソースが浪費されています。
産業、商業、および機関の保守製品やサービスの世界大手であるNCHは、独立系第三者保守サポートを利用することで年間保守コストを250万ドル（約2億7,500万円）削減しています。(※日本円は1ドル110円で算出)
メリットはコスト削減だけではありません。従来のソフトウェアベンダーサポートよりも応答時間が短縮され、より優れた専門知識と柔軟性も得ることができました。
本Eブック『Oracle ERPとOracle Cloud 実際のコストとリスク』では、Oracleサポートの代替案と、なぜOracleサポートに固執すると企業の成長が阻害され、ROIが低下する可能性があるのかについて説明しています。 以下のようなポイントをご紹介しています。
- 高額な年間保守費用の負担をなくし、Oracleの更新に遅れないようにするための専門知識やリソースを不要にする
- ベンダーロックインや長期的なコストにつながる「一見お得に感じる情報」について理解する
- ベンダー主導型ロードマップに従い続けた場合の実際のコストと、ハイブリッドアプローチを採用した場合のコストの比較する
- 不要な機能やモジュールに対する過払いの発生回数を減らしつつ、個々のビジネスニーズに合致するよう調整されたビジネス主導型ロードマップを作成する
- 独立系第三者保守サポートへの切り替えによって得られるコスト削減やその他のメリットについて、クライアントの事例を見る
リミニストリートの提供するOracle ERPソフトウェアを対象とした独立系第三者保守サポートを利用すれば、ITロードマップの主導権を取り戻すことができます。予算、時間、組織の人材を再配分することによって、成長とイノベーションを加速させている企業の数はますます増えています。そうした企業に仲間入りしましょう。
