vSphere 7の一般サポート（EoGS）終了により、多くの企業がVMware基盤の今後について、あらためて判断を迫られています。本ウェビナーでは、vSphere 7/8のEoGSを踏まえ、VMware移行までの「空白期間」をどう担保するかを解説しました。
vSphere 8についても次の節目が見えており、企業は「サブスクリプションへ移行するのか」「他の仮想化基盤へ移るのか」「現在の環境を一定期間維持するのか」という選択に直面しています。
しかし、実際の移行プロジェクトは短期間で完了するものではありません。次期基盤の選定、検証、予算化、運用設計、社内合意形成には時間がかかります。そこで重要になるのが、移行完了までの“空白期間”をどう安全に設計するかです。
VMwareを取り巻く環境は大きく変わった
BroadcomによるVMware買収以降、ライセンス体系、サポート方針、製品構成、パートナー制度は大きく変化しました。永続ライセンスからサブスクリプション中心のモデルへ移行し、製品ラインも大幅に整理されています。
ライセンスやサポート方針の変化は、IT予算とロードマップに直接影響します。
※1. 杉山 貴章. “Broadcom、VMware製品の永久ライセンスのサポート方針を発表”. TECH+. 2024/4/19. https://news.mynavi.jp/techplus/article/20240419-2930650/, (2026/5/11)
※2. Broadcom, VMware. “VMware by Broadcom: License Guide”. SCHNEIDER IT MANAGEMENT. 2026/1/30. https://www.schneider.im/vmware-by-broadcom-portfolio-simplification-and-transition-to-subscription/, (2026/5/11)
※3. L.F. “Comprehensive Analysis of Broadcom’s VMware License Pricing Changes and Their Impact”. The CloudInfra Blog. 2025/9/7. https://cloudinfra.blog/comprehensive-analysis-of-broadcoms-vmware-license-pricing-changes-and-their-impact/, (2026/5/11)
これにより、従来と同じようにVMware環境を維持するだけでも、コストや契約条件、調達方法に大きな影響が出る可能性があります。特に、既存のvSphere 7/8環境を利用している企業にとっては、「今すぐ移行できないが、このまま放置もできない」という状況が現実的な課題になっています。
見落とされがちな「パートナー再編」の影響
コストやライセンス変更と並んで見落とされがちなのが、パートナー制度の再編です。これまでVMware製品の調達や更新を依頼していた販社やSIerが、今後も同じように対応できるとは限りません。
利用企業の視点では、「既存の調達元から更新見積もりが取れない」「これまでの相談先が使えなくなる」といった事態も起こり得ます。
調達元や支援パートナーの変化も、VMware継続利用の判断材料となります。
※1. SB C＆S. “VMware by Broadcom再販パートナーの契約終了について補足資料”. SB C＆S. 2025/6/5. https://licensecounter.jp/vmware/dl/partner/letter-20250602_appx.pdf, (2026/5/11)
※2. Nutanix. “VMwareパートナープログラムが招待制に移行：Broadcomの方針変更がクラウド事業者と企業ユーザーに与える影響とは？【2025年最新】”. CLARA. 2025/8/14. https://ci.clara.jp/media/?p=10856, (2026/5/11)
※3. O’RYAN JOHNSON. “Broadcom Tells Partner Negotiating For Charity ‘VMware Is Not For Everybody’”. CRN. 2024/4/23. https://www.crn.com/news/virtualization/2024/broadcom-tells-partner-negotiating-for-charity-vmware-is-not-for-everybody, (2026/5/11)
これは単なる販売チャネルの問題ではなく、運用継続、予算計画、移行スケジュールに影響する重要な論点です。
「移行するかどうか」だけではなく、「いつ、どう移行するか」
現在、多くの企業がVMware継続利用、他のハイパーバイザー、HCI、パブリッククラウドなど、複数の選択肢を比較検討しています。
VMware継続と代替基盤検討の両面で、ユーザー企業の検討が進んでいます。
※1 ずし. “脱？続？VMwareライセンス改定に対する市場の反応を調査してみた”. NTT EAST クラソル. 2024/10/30. https://business.ntt-east.co.jp/content/cloudsolution/ih_column-147.html, (2026/5/11)
ただし、重要なのは「どこへ移行するか」だけではありません。むしろ、自社にとって無理のない移行タイミングを確保できるかが重要です。拙速な移行は、想定外のコスト増、運用負荷、スキルギャップを招く可能性があります。
VMwareを使い続けるのか、一部を移行するのか、将来的に脱VMwareを進めるのか。その判断には、自社環境の利用実態、必要な機能、保守期限、調達条件、代替基盤のTCOを整理する必要があります。
自社の環境、契約、コスト、移行計画を整理することが、判断の第一歩です。
サポート終了後も、打ち手は一つではない
vSphere 7のEoGS後、多くの企業がセキュリティや可用性に不安を抱えています。しかし、「サポート終了＝即座に運用不能」ということではありません。重要なのは、自社環境のリスクを正しく把握し、適切な対応策を組み合わせることです。
たとえば、パッチ適用だけに依存するのではなく、設定変更、ハードニング、アクセス制御、脆弱性情報の把握など、環境に応じた対策を講じることで、リスクを抑えながら移行までの時間を確保できる可能性があります。
パッチ以外にも、設定変更や環境に応じた回避策を検討できるケースがあります。
この“時間を確保する”という考え方が、移行までの空白期間を支えるGAPサポートの本質です。単に現行環境を延命するのではなく、将来の移行やモダナイズに向けた準備期間を、安全に確保するための選択肢として捉えることが重要です。
VMware後を見据え、ロードマップの主導権を取り戻す
本ウェビナーでお伝えしたいポイントは、「VMwareを使い続けるべきか、離れるべきか」という単純な二択ではありません。大切なのは、企業自身がITロードマップの主導権を持ち、自社のタイミングで判断できる状態をつくることです。
ベンダー主導ではなく、ユーザー主導で移行計画を描くことが重要です。
出典：VCF Team. “VMware Cloud Foundation 9 Ushers In New Support Model and Release Cadence”. VMware Cloud Foundation (VCF) Blog. 2025/07/16. https://blogs.vmware.com/cloud-foundation/2025/07/16/vmware-cloud-foundation-9-ushers-in-new-support-model-and-release-cadence/, (2026/05/11)
高額なサブスクリプション移行を急ぐのか、セルフサポートでリスクを抱えるのか、それとも第三者保守を活用して移行までの空白期間を安全に乗り切るのか。自社にとって最適な選択肢を検討するためには、まず現状を正しく把握し、今後のロードマップを冷静に描く必要があります。
オンデマンド配信のご案内
本記事でご紹介した内容は、オンデマンドウェビナーで詳しく解説しています。vSphere 7/8のEoGS後に、VMware環境をどのように維持し、いつ、どのように移行を進めるべきかを検討されている方は、ぜひご視聴ください。
本ブログに関するご質問などございましたら、ぜひこちらからお問い合わせください。
